百鬼夜行の国際政治

第21回

「ビジネス」に目覚めたスターリン

英グラフトン・アンダーウッド飛行場で出撃の準備をする米兵(American Air Museum in Britain)英グラフトン・アンダーウッド飛行場で出撃の準備をする米兵(American Air Museum in Britain)

 アメリカが陸軍の一部門として航空部隊を開設したのは1926年7月だ。13年後、第32代大統領フランクリン・ローズヴェルトは「1940年国防法」に署名、航空部隊に3億ドルの予算を配分し、航空機6000機、約3200人の将校と兵員45000人の部隊編成を命じた。当時、航空機産業の先進地はドイツ、イギリス、フランス、イタリアなどだった。アメリカは航空機を発明したライト兄弟の国ながら、軍事面への応用ではヨーロッパ勢の後塵を拝しており、急速な発展が求められていたのだ。

 そのアメリカが光明を見出したのはイタリア軍人ジュリオ・ドーエが提唱した航空戦略である。彼は1921年10月に出版した「空の支配(The Command of the Air)で、「航空作戦は敵軍そのものよりも、敵の背後の工業地帯、鉄道網や道路網などのインフラ、都市と産業労働者などを標的にして空爆し、戦う国家意思を挫く方がより効果がある」と主張した。非戦闘員の殺戮を勧める、残虐で野蛮極まりない戦争指南書である。

 このドーエの「戦略爆撃」思想を最も熱狂的に受け入れたのが、米国の陸軍航空隊である。抄訳がパイロット養成学校で出回り、1933年には、陸軍航空隊長官のベンジャミン・フーロワが謄写版刷り(ワックス加工した紙に鉄筆で文字を書いて版を作る印刷技法)のコピー30部を下院軍事委員長に送り「航空戦の原理を理解する優れた思想である」と推奨したほどである。

ルーアン爆撃の編隊作戦図(American Air Museum in Britain)ルーアン爆撃の編隊作戦図(American Air Museum in Britain)

 軍の「戦略爆撃」思想に沿って、翼に四基のエンジンを搭載し爆弾搭載量と航続距離を伸ばした大型爆撃機の、開発と大量生産への道を推進したのは、後に陸軍航空部門のトップになる将軍ヘンリー・アーノルドである。主力となった「ボーイングB-17フライイング・フォートレス(空飛ぶ要塞)」は4.3㌧の爆弾を搭載し航続距離6035㎞、「コンソリデーティッドB-24リベレーター(解放者)」が3.6㌧の爆弾を搭載し航続距離4586㎞、「ボーイングB-29スーパーフォートレス(巨大要塞)」が9トンの爆弾を搭載し航続距離5954㎞、など怪物揃いだ。そして米国が第二次世界大戦に参戦する半年前の1941年6月20日、陸軍航空隊は「アーミー・エア・フォース(陸軍傘下の航空軍)」に昇格し、大戦中に兵員240万人と航空機8万機を擁する巨大な軍事組織へと発展し、戦後、空軍として独立した。

米機の爆撃で被弾したルーアン大聖堂(joanlapucelle.blogspot.com)米機の爆撃で被弾したルーアン大聖堂(joanlapucelle.blogspot.com)

 第二次世界大戦で米陸軍航空軍がヨーロッパ大陸で初の戦略爆撃の目標に選んだのは、ナチス占領下フランス北部のセーヌ川沿いの古都、ルーアン=ソットヴィルである。ジャンヌ・ダルクが火刑に処された町で、印象派の画家モネが連作で描いた大聖堂で知られる。ノルマンディー地方の経済の要で鉄道操車場があり、セーヌ川に架かる橋も多かった。ロンドンを攻撃するナチスのV1ロケットはこの地から発射された。爆撃は連合軍の大上陸作戦に備え、ドイツ軍の軍事輸送網を寸断することだった。

米陸軍航空軍のヨーロッパ方面司令官カール・スパッツ(U.S. Air Force)米陸軍航空軍のヨーロッパ方面司令官カール・スパッツ(U.S. Air Force)

 1942年8月17日、ロンドンの北約100㎞の寒村にあるグラフトン・アンダーウッド飛行場を飛び立った18機のB-17爆撃機は、白昼、操車場や鉄橋への爆撃を開始した。白昼の爆撃は誤爆を避けるためだ。だが初日、52人の民間人犠牲者を出した。B-17爆撃機31機を投入した一カ月後の第二波爆撃では、民間人犠牲者は140人に膨らんだ。フランスの民間人犠牲者の拡大は由々しき事態だった。急降下爆撃機や戦闘機による点の爆撃と比べ、大型爆撃機は編隊を組んで大量に爆弾を投下できるが、絨毯を広げたような面の攻撃となり、目標への命中精度は劣る。陸軍航空軍のヨーロッパ方面司令官カール・スパッツは、空爆によるフランスの民間人犠牲者は8万人を越えるだろうとの予測に接し、「戦略爆撃」というまばゆい光がもたらす影の大きさにおののいて、英首相ウィンストン・チャーチルに「戦争遂行に悪影響を及ぼしかねない」と懸念を伝えた。チャーチルは米大統領フランクリン・ローズヴェルトに書簡を送り、スパッツの危惧を知らせた。大統領の返事は「現地司令官の責任ある行動を制約すると、上陸作戦達成への意欲を挫き、上陸する連合国軍兵士の損耗をも高めるかもしれない」だった。ナチス壊滅という戦争の“大義”が、戦略爆撃を継続させたのである。

 ナチスに敗れたフランスがビシー政府率いる傀儡国家となったため、連合国の空爆によるフランスの民間人犠牲者数は、長らくタブーとなっていた。イギリスの二人の歴史学者、リーディング大学のアンドリュー・クナップとハダースフイールド大学のリンゼー・ドッドは2008年、「死者数は約6万人で、ドイツによるイギリス空爆の死者数にほぼ匹敵する」との調査結果をフランスで刊行している。

 この後、米陸軍航空軍はエジプトの基地からイタリアのナポリ爆撃、イギリスの基地からドイツ北東部への爆撃、リビアの基地からイタリア・ローマ爆撃と畳みかけて行く。こうした流れに乗って1943年11月末から12月にかけてのテヘラン会談で、ローズヴェルトはソ連首相ヨシフ・スターリンにソ連国内の飛行場を使った往復爆撃を行う「フランティク作戦」と日本本土爆撃のためのシベリアの飛行場使用を直談判した。シベリアの飛行場からB-29爆撃機の大編隊で日本本土を爆撃し、米軍の日本上陸作戦への抵抗力を弱める作戦こそが米国にとって究極の目標で、フランティク作戦はその前段、ナチスを一刻も早く撃滅し、日本への全面攻撃の時期を早めるための布石と位置付けていた。

 往復爆撃(シャトル・ボミング)の作戦名は、アメリカが親しみを込めて付けたスターリンのあだ名「フランティク・ジョー(凄い奴)」からとった。イギリス、イタリアの飛行場を飛び立った米爆撃部隊がドイツ国内や東ヨーロッパのドイツ軍施設を爆撃し、ソ連国内の飛行場に着陸して燃料と爆弾を補給して再び爆撃を行い、元の飛行場に戻るという、効率と米ソの協力を誇示する作戦だ。とは言え、スターリンも面食らったことだろう。ソ連軍は爆撃機を持たない。ましてや「戦略爆撃」は理解できない軍事理論だったろう。とりあえず承諾して、検討することになった。

 モスクワに駐在する総勢50人の米軍事使節団を率いるジョン・ディーン少将は、大仕事を始める時期が来たと奮い立った。この年の12月26日、シベリアの飛行場運用に向けた具体的な提案を携えて赤軍参謀本部を訪れたディーンは、幹部の反応に驚愕する。彼らは「日本」という言葉を耳にしたとたん顔色が青ざめ、それっきり口をつぐんだのだ。日本に関する議論は厳禁されていた。最高指導者の指示なしには何事も動かないソ連の現実を突きつけられたのだ。ただ、米国は、ソ連が中立条約を突然破棄して日本に攻めかかる事の重みを過小評価していた側面もある。

 翌1944年2月2日は記念すべき日となった。スターリンはアメリカの駐ロシア大使アヴェル・ハリマンと会い、初めてフランティク作戦でウクライナ東部の穀倉地帯にある飛行場の使用案を示したのだ。また、ソ連が対日参戦した後、シベリアの飛行場を米軍が使用することも許可したのである。大きな前進だった。

 ハリマンは著名な実業家出身であり、テヘラン会議の直前に大使に就任したばかりだった。ビジネスに向かうように猛然と外交活動に取り組み、率直な物言いでソ連側要人に心を開かせた。彼の強みは大統領と側近の秘書ハリー・ホプキンス双方と直にやり取りできる関係だったこと。ハリマンの、時に上司である国務長官をすっ飛ばして大統領と相談するスタイルは、ソ連側にとって好都合だった。この日のスターリンとの会談内容は、ソ連体制化では機密だったが、ソ連崩壊後、モスクワ国際関係大学のウラーディミル・ペチャトノフ教授の研究で、スターリンが日本攻撃についての考えをハリマンに細かに説明していたことが明らかになった。

 「夏になれば情勢は明確になる。現在、われわれは極東に十分な兵力を配備していない。部隊を増派し航空兵力も再編すれば、日本の挑発を恐れないですむ。しかし、もし今、準備が整っていないわれわれが日本の報復を招くような行動をとると、われわれの作戦は失敗に終わり、ソ連は極東の沿海部を失うだろう。われわれにとっても、同盟にとってもまずいことになる」。スターリンは初めて機密情報をハリマンに明かしたのだ。さらに彼はソ連の諜報網が上げた日本軍の防衛線縮小の兆しや、満州と本土の防衛強化の動きも細かに教えた。この会談でハリマンは米ソ関係の深化を実感し、自身の外交活動に手応えを感じたのだが、その高揚感は長くは続かなかった。

ポルタヴァ飛行場滑走路工事用のメタルマットを降ろすウクライナ女性(Warfare History Network)ポルタヴァ飛行場滑走路工事用のメタルマットを降ろすウクライナ女性(Warfare History Network)

 フランティク作戦は紆余曲折あったものの、飛行場はウクライナのポルタヴァ、ミルゴロード、ピリヤティンの3飛行場と決定。各飛行場とも戦闘機用の1000mの滑走路しかなかったため、米軍は大型爆撃機の重量に耐えるようコンクリートブロックとメタル・マット(鉄板)を敷き詰め、1800mの滑走路に仕立て直した。飛行場は5月末には完成し、負傷者を収容するテントと兵士用テント150張も併設した。

 そして6月2日午後1時、イタリア南部を飛び立ってルーマニアでの爆撃作戦を実施したB-17爆撃機73機がポルタヴァに、65機がミルゴロードに、護衛に当たるP-51ムスタング戦闘機64機がピリヤティンにそれぞれ着陸した。モスクワからポルタヴァまで駆けつけて着陸する米軍機を出迎えたハリマンやディーンは、米ソ初の共同軍事作戦が目の前で展開された感激に浸った。米兵はソ連国民のヒーローになり、共産党機関紙「プラウダ」にも載ったという。この4日後には連合軍がフランスのノルマンディー海岸への上陸作戦を開始し、ナチスドイツを追いつめる戦況に米軍の士気は高まるばかりだった。

 ところが、とんでもないどんでん返しが起きた。米英は6月21日に航空機約2500機でベルリン地区を猛爆。作戦参加機のうち往復爆撃を行うB-17爆撃機140機がポルタヴァに、P-51戦闘機65機はピリヤティンに着陸したのだが、彼らはドイツ空軍の偵察機に追尾されているのに気づかなかった。偵察機はポルタヴァ飛行場の上空を旋回して写真を撮ると引き返した。同日の真夜中、ドイツ空軍は閃光弾を投下して飛行場を真昼のような明るさにすると、150機もの爆撃機が二時間に及ぶ猛攻を加えたのだ。米側は翌朝の出撃に備え爆撃機に給油し、爆弾と機銃の弾薬を装填して眠りに就いた上、滑走路の端にはドラム缶に入った燃料約190万リットル、さらに弾薬が野積みされていた。米軍を守るはずのソ連戦闘機にはレーダー装備がなく、夜間は飛び立てない。ドイツ軍のなすがままに破壊が続いた。この攻撃でB-17爆撃機50機が炎上し大破、米兵30人が戦死した。戦略爆撃の威力に酔った油断が、惨めな大敗北を招いた。フランティク作戦は9月までに計7回の往復爆撃を実施したが、作戦の信頼度は失墜し、スターリンは飛行場の使用を差し止めた。

 一方、フランティク作戦と並行して協議を進めたシベリアの飛行場使用問題は、スターリンが打ち合わせのために極東の軍幹部を呼び寄せるとディーンに約束しながら、いつの間にか話は立ち消えた。焦燥感を募らせていたディーンは4月末、ソ連がB-24爆撃機300機とB-17爆撃機200機を要求していたことを知り仰天した。米国には大型爆撃機をソ連に渡す余裕はなく、戦略爆撃を行うには少なくとも半年の訓練期間が必要だからだ。ディーンは「米ソが直ちにシベリアに戦略空軍を創設する準備にかかるのなら」との条件を提示し、ソ連の要求を押し戻した。こうした経過の中で、ワシントンから戻ったハリマンは6月10日、スターリンに面会を求め、大統領がスターリンの約束に懸念を抱いていることを伝えた。この会見でスターリンはウラジオストック地域で米軍用に数カ所の飛行場を確保できるとの見通しを示し、同時に極東での戦いのため大型爆撃機数百機を要求した。ハリマンはソ連側の要求に応えるには輸送ルートの制約があると主張し、要求には応じなかった。

ポルタヴァ飛行場で爆弾搭載準備をする米ソの将校と兵員(US National Archives / Fortepan)ポルタヴァ飛行場で爆弾搭載準備をする米ソの将校と兵員(US National Archives / Fortepan)

 当時のソ連軍に大型爆撃機を運用する能力があったとは到底思えない。この法外な要求の他にも、当時ハリマンとディーンを悩ませた大きな問題があった。レンド・リース法でソ連が要求してくる物資には、明らかにこの戦争のために使用するものではない、戦後の国家建設を目的としたパイプラインや石油精製プラント、タイヤ製造設備などが多数含まれていたのだ。ハリマンはソ連の要求品目の審査権を大使館に与えるようホプキンスに要請した。ソ連の希望品目を扱う大統領直属の委員会は、大統領の個人秘書に過ぎないホプキンスが議長だった。ホプキンスの“助言”を受けた大統領は、ハリマンの直属の上司である国務長官に宛てメモを送った。

 「ソ連はドイツ打倒のために戦う主要国であり、これまでどおり最大限の支援を継続しなければならない。これは超重要事項である」
 ホプキンスと大統領は“一心同体”であり、ことあるごとに大統領はホプキンスの言葉通りに動いた。あからさまな指示だが、ハリマンやディーンは従うしかなかった。今日でも「ホプキンスはソ連のスパイだった」との言説が払拭されない理由は、ホプキンスがこの例のようにソ連優遇のために動いた事跡が数えきれないからだ。

 さらに不穏な動きがあった。ヨーロッパ大陸を新たな暗雲が覆いはじめたのだ。米英の莫大な援助で息を吹き返した、と言うより強大になり過ぎた赤軍はウクライナからドイツ軍を駆逐すると西進、夏にはルーマニア王国、さらにブルガリア王国へと軍を進め両国を手中に収めた。「大戦の勝利が時間の問題になると、ロシア(原文のまま)が野心を膨らませ、雷鳴轟くロシア戦線の背後で共産主義が頭をもたげたのは自然の成り行きだった。ロシアは自由をもたらす解放者の役回りを演じ、共産主義が(解放された国民の)福音となったわけだ」とチャーチルは喝破した。ポーランドはソ連の操り人形となる方向に進んでいたし、イギリスがかろうじて支えるギリシャ王国も緊急の課題だった。

 チャーチルは東欧・ポーランド問題を協議するため10月3日にモスクワでスターリンと会談し、オブザーバーとしてハリマンとディーンを同席させた。チャーチルの存在感がスターリンの発言を促した。彼はハリマンとディーンに「ドイツ降伏から3カ月以内に対日参戦する」と初めて開戦時期を明言した。同時に彼は「何のためにソ連が日本と戦わなければならないのか説明を受けなくてはならない」と付け加えるのを忘れなかった。ハリマンは、スターリンが「これはビジネスだ」と宣言したのだと解釈した。案の定、スターリンは16日にハリマンを呼び出し、「対日戦の準備のため」として10億ドルを要求したのだ。

1944年10月のモスクワ会談。左からチャーチル、スターリン、ハリマン(The Daily Express)1944年10月のモスクワ会談。左からチャーチル、スターリン、ハリマン(The Daily Express)

 急ぎワシントンに戻ったハリマンは大統領と会談するが、ローズヴェルトは東ヨーロッパ情勢にはまったく関心を示さず、対日戦の話題だけ情熱をこめて語るのだった。そして「ソ連の助力なしに日本を降伏させるのは非常に困難だし、膨大なコストがかさむ」とソ連擁護を貫いた。大統領は100万の関東軍が日本本土防衛に回る事態を極度に恐れていたのだ。

 任地モスクワに戻ると、ハリマンは12月14日にスターリンに面会を求め日本に対するソ連の主張を問いただす。スターリンは大きな地図を広げると①南サハリンの返還②千島列島の領有③旅順港・大連港と隣接地の借用権④満州内の鉄道の借用権、などとめどなく膨らんだ要求を並べ立てた。ハリマンが反論したのは「旅順港についてはテヘラン会議でも主張した通り、世界に開かれた自由港にする約束だ」との一点だけだった。こうして翌1945年2月のヤルタ会談の準備が整った。“商談”が成立したのである。さらにスターリンはヤルタ会談後、戦後復興資金として1945年分に10億ドル、1946年から47年分として20億ドルもの借款の配分をアメリカに要求する。ローズヴェルトの対日戦への異様なまでの執着と共産主義に対する無知が、狡猾なスターリンを商売に目覚めさせたのである。

(本文中敬称略)

 

〔主な参考文献〕
“Bombing our Friends: The Destruction of Rouen” Flint Whitlock (Warfare History Network, Jan. 20,2019.)
“Triumph and Tragedy ,The World War Two vol.6” Winston Churchill (Houghton Mifflin Company,1953 )
“Averell Harriman’s Mission to Moscow” Vladimir Pechatnov (Columbia University , June 2003.)
“The Strange Alliance, The Story of our Efforts at Wartime Co-operation with Russia” John R. Deane(The Viking Press, January 1947)
“Foreign Relations of the United States : Diplomatic papers, The Ambassador in the Soviet Union (Harriman) to the President” Office of Historian, Foreign Service Institute(United States Department of State)
コラムニスト
竜口英幸
竜口英幸
ジャーナリスト・米中外交史研究家・西日本新聞TNC文化サークル講師。1951年 福岡県生まれ。鹿児島大学法文学部卒(西洋哲学専攻)。75年、西日本新聞社入社。人事部次長、国際部次長、台北特派員、熊本総局長などを務めた。歴史や文化に技術史の視点からアプローチ。「ジャーナリストは通訳」をモットーに「技術史と国際標準」、「企業発展戦略としての人権」、「七年戦争がもたらした軍事的革新」、「日蘭台交流400年の歴史に学ぶ」、「文化の守護者──北宋・八代皇帝徽宗と足利八代将軍義政」、「中国人民解放軍の実力を探る」などの演題で講演・執筆活動を続けている。2018年4月、福岡市の集広舎から「海と空の軍略100年史──ライト兄弟から最新極東情勢まで」を出版。
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