百鬼夜行の国際政治

第22回

「対日戦には国民の理解が必要」とスターリン

風刺漫画家テイラー・ジョーンズが「フーバー・ダイジェスト」誌のために描いたヤルタ会談の漫画(2004年10月30日)風刺漫画家テイラー・ジョーンズが「フーバー・ダイジェスト」誌のために描いたヤルタ会談の漫画(2004年10月30日)

 20世紀において最も重要な首脳会談は、第二次世界大戦が終盤に差し掛かった1945年2月、米英ソの3首脳が、ウクライナから黒海に突き出したクリミア半島の保養地、ヤルタに集ったヤルタ会談である。舞台はロシア帝国皇帝ニコライ二世の離宮だったリヴァディア宮殿。会談は4日から11日までの8日間で、国際連合の設置やドイツの分割統治、ポーランドの戦後体制などを協議した。この会談で最も有名なのは、日本の領土をソ連に引き渡すことなどを盛り込んだ「極東条項」の秘密協定だ。米大統領フランクリン・ローズヴェルトとソ連首相ヨシフ・スターリンが交わした生々しいやり取りは、後に駐ソ大使となる外交官で会談の通訳を務めたチャールズ・ボーレンが記録していた。

 二人の会談は8日午後3時半から始まった。スターリンが「対日参戦に当たっての政治的条件について話したい」と切り出した。「条件」という直球を初めてローズヴェルトへ投げたのだ。大統領は「(日本の領土である)南サハリンと千島列島に関しては、戦後ソ連のものになるのに何ら問題ない」しかし「極東の温かい海水の港(不凍港=旅順と大連)は、まだ蒋介石将軍と話す機会を持てないでいる」と答え、国際自由港とする案を提示、イギリスが香港を中華民国に返還すれば、香港は国際自由港となるとの見通しを示した。スターリンは旅順港と大連港の使用権について、ソ連が敷設した満州の鉄道網の使用権問題を絡めて食い下がる。ここでスターリンは本音で核心を突いた。「なぜ日本と戦うのか国民に理解されなくてはならない」「ナチスドイツとの戦いは眼前に脅威が迫った戦争で国民は戦う理由を容易に理解できた。しかし、紛争も何も起きていない日本となぜ戦わなければならないのか—これには(見返りとなる)国家利益がかかっていると説明しない限り、国民には理解されない」と露骨な論理を展開したのだ。日本と戦わないという選択肢もあるのだぞ、と揺さぶったのである。

 結局、ローズヴェルトはスターリンの言い分を丸呑みし秘密協定に応じた。ローズヴェルトは既に日本軍と戦っている蒋介石を支援するため、米陸軍に総員約2万7700人の中国方面軍を新設し、その司令官は蒋介石率いる国民政府軍の総参謀長を務めていることを失念したらしい。ヤルタ会談について、近年、歴史学者たちは「よき戦争の死の8日間」、大統領については「批判さるべき幼稚さ」と厳しい評価を下している。この日の会談でスターリンは、米がシベリアの沿海部に航空基地を建設することに反対しないとも発言、大統領の弱みを突くことを忘れていなかった。シベリアからB-29爆撃機を出撃させ日本本土を空爆する作戦は、陸軍航空軍の将軍ヘンリー・アーノルドがテヘラン会談前に強く進言したものだが、ローズヴェルトも「戦略爆撃」思想に酔い、作戦の大胆さに抗いきれなかったのだろう。

空爆で廃墟となったドレスデン(AFP)空爆で廃墟となったドレスデン(AFP)

 一方、3巨頭会談でスターリンはローズヴェルトとチャーチルにドイツ東部へ引き続き「戦略爆撃」を行うことを求めた。会談終了2日後の13日、米英はドイツ南東部、チェコスロバキアとの国境に程近い古都ドレスデンの爆撃を開始した。中世の街並みを色濃く残し「エルベ川のフィレンツェ」とその美しさを称えられた都市は、3日間の爆撃で廃墟と化したのだ。軍事・産業施設はなく、戦略的には必要のない爆撃で女性、子ども、老人ばかり2万5000人が犠牲となった。75年たった今日でも、ドレスデン空爆には「戦争犯罪」という言葉が付きまとう。それは、米英がこの作戦に原子爆弾と並ぶ非人道的兵器「ナパーム・クラスター弾(以下ナパーム弾)」を初めて使用したからである。都市の建造物を焼き尽くし住民を焼殺する兵器である。

ナパームを発明したハーヴァード大教授ルイス・フィーザー(The Science History Institute)ナパームを発明したハーヴァード大教授ルイス・フィーザー(The Science History Institute)

 「ナパーム」は米国化学界の俊英、ハーヴァード大学教授ルイス・フィーザーが1942年7月に発明した。揮発性の高い未精製ガソリンに「ナフテン酸」という石油から抽出した物質を加えて作り、粘着力が高い上にじわじわと燃焼し続ける特性を持たせた。安定性が高く持ち運びが容易で、何より製造法が簡単で安価だった。しかもTNT火薬より強力で、建物の屋根や壁はもとより、人間の皮膚や衣服にもべっとりと付着して燃え続け水では消火できず、2000度近い高温に達する。発明者のフィーザーは、試作段階でのナフテン酸とパーム油の組み合わせから造語し「ナパーム」と名付けた。米海兵隊は南太平洋の島々への上陸作戦で、ナパームを火炎放射器で使用し日本軍を攻撃した。

 米陸軍はフィーザーの発明から一年後の1943年夏、ナパーム弾の空爆実験に取りかかった。場所は西部ユタ州の砂漠に開設したダグウェイ実験場。ここに映画のセットのようにドイツの街並みと日本の下町の住宅街を再現し、日本家屋はハリウッドの協力を得てヒノキ材に似た材木、畳、障子、ちゃぶ台などを取りそろえて完璧を期した。その上でナパーム弾による燃え広がり方の計測と消防隊による消火実験を繰り返し、さらに新たな住宅街を作っては破壊力を高める改良を重ねた。完成した「ナパーム弾」は重さ500ポンド(226㎏)で、爆撃機から投下されると中から38個のM-69小型爆弾が飛び出し、さらに小型爆弾からナパームを詰めた断面が六角形のパイプが多数はじけ飛んで火源を散乱させるクラスター構造になっている。

 ドレスデンの後、戦略爆撃の舞台は欧州から日本に移った。1945年3月10日夜の東京、人々が眠りに就く午後11時過ぎ、南太平洋のグアム、サイパン、ティニアンの米軍飛行場から飛来したB-29爆撃機279機が襲いかかった。B-29爆撃機は通常は迎撃を避けるため高度8000~9000mで爆弾を投下するが、この日は高度900mから1500mという常識外れの低空を飛行し、地表をなめるようにナパーム弾を投下し続けた。B-29爆撃機はナパーム弾を40発搭載可能で、これから飛び出すナパームが詰まった小型爆弾は合計1520発、ナパームの量は1.5㌧になる。同夜投下された小型爆弾の総数は約42万4000発、ナパームの総量は418.5㌧に達した。防火用水槽が煮えたぎり、道路のアスファルトが沸騰するほどの高熱のため、強い上昇気流が起きて強風を呼び込み首都・東京は火炎地獄と化した。あまりの高熱に住民の遺体は炭化し、東京の市街地はほぼ半分が焼け野原となった。一夜の爆撃で死者は10万人超、12万人との推計もある。第二次世界大戦における都市空爆で最大の死者を出した作戦である。

東京大空襲のむごさを伝える黒焦げの遺体の山(警視庁所属の故石川光陽氏撮影。The Huffington Post)東京大空襲のむごさを伝える黒焦げの遺体の山(警視庁所属の故石川光陽氏撮影。The Huffington Post)
日本への戦略爆撃を指揮したカーティス・ルメイ(U.S. Air Force)日本への戦略爆撃を指揮したカーティス・ルメイ(U.S. Air Force)

 作戦を指揮した米陸軍航空軍の太平洋方面司令官カーティス・ルメイは、出撃機を見送りながら、傍らの副官ロバート・マクナマラ(後にケネディー政権、ジョンソン政権の国防長官に就任しヴェトナム戦争を指揮)にこう語った。「もしこの戦争に敗けたら、俺たちは間違いなく戦争犯罪者として処刑されるだろう」。ルメイは東京へのナパーム弾爆撃が戦争犯罪行為であることを自覚していたのだ。ナパーム弾を用いて日本の主要都市を破壊し、住民を焼殺する米軍の作戦は大阪、名古屋、福岡など66都市に及び、一般住民がナパーム地獄の業火に焼かれることになる。日本人は「ヒロシマ」「ナガサキ」は告発するが、広島と長崎への原爆投下は、ナパーム弾による主要都市破壊の果ての惨劇である。ちなみに、米軍の日本の都市爆撃は北海道から鹿児島まで全国113都市におよび、判明している分だけで死者は約51万人(太平洋戦全国空爆犠牲者慰霊協会調べ)に達した。

 ナパーム弾は朝鮮戦争、ヴェトナム戦争で多用され、その残虐さ故に1980年の国連総会は「特定通常兵器使用禁止制限条約」を採択しナパーム弾の使用を禁止した。第44代米大統領バラク・オバマは就任初日の2009年1月20日、初仕事として同条約に署名している。

 連合国軍は1945年3月下旬、沖縄への艦砲射撃を開始し4月1日に上陸、住民を巻き込んだ3カ月に及ぶ凄惨な地上戦が始まる。米国は沖縄占領の後、11月1日に九州上陸(オレンピック作戦)、翌1946年3月に関東平野上陸(コロネット作戦)というシナリオを描いていた。米軍は1945年の夏までに日本を無力化し、上陸作戦を容易にするため大規模なナパーム弾投下作戦を展開したのである。

 ところで、スターリンが対日戦開始の条件として「旅順港」と「大連港」の使用権を執拗に求め続けたのはなぜか。それを理解するため満州とロシアとの関りの歴史を簡単に辿ろう。清王朝の太祖ヌルハチは建国に当たって女真ジュシェンと呼ばれていた民族名を「マンジュ」と改め、これを漢字で「満洲」と表記、さんずいが付いた「洲」を用いた。「満洲」は民族名だから、地域名として清王朝は「関東」、中華民国は「東三省」と呼んだ。「関東」は万里の長城が渤海に至る城塞「山海関」の東側地域を意味し、現在の遼寧省、吉林省、黒竜江省の三省に当たる。旧日本陸軍の「関東軍」はこれに由来するし、軍閥・張作霖は中華民国政府から「東三省保安総司令」に任じられている。日本が民族名を冠した「満洲国」を造語したのは、「マンジュ」のイメージを利用し日本が統治する地域として認めさせようという意図があったからのようだ。現在は日本では「満州」が使用されているため、以下ではこの表記を用いる。

 ロシアと日本との対立を貫くキーワードは、ロシア帝国の「不凍港」への渇望である。国土の約6割を人が住めない永久凍土層が占めるロシアにとって「不凍港」獲得は執念のようなものである。1853年からクリミア半島を主戦場にしたクリミア戦争で、ロシア帝国は黒海での覇権を目指しイギリス、フランス、オットーマン・トルコ、サルディニアの四か国を相手に4年間戦ったが敗北、不凍港を求めたロシアの南下政策は挫折した。そこでロシアが狙ったのが極東である。

 19世紀半ば、空前の領域を誇った清帝国も、二度にわたるアヘン戦争、太平天国の乱、アロー号戦争と西洋列強に痛めつけられ瀕死の重病人状態だった。ロシアはオホーツク海に注ぐアムール川に目をつけ、清帝国に迫って清の領土だったアムール川左岸を獲得、さらにアムール川の支流でハバロフスクからウラジオストックへと南流するウスリー川東側の外満州(現在の沿海州)を両国の共同管理下に置いた(1858年アイグン条約)。不平等条約で満州の北と東を抑えたのである。こうして手に入れたウラジオストック(東方を支配する町の意)をロシア初の不凍港として整備する。1891年5月からロシアは大陸を横断するシベリア鉄道の建設に着手し、満州の北にアムール線、東にウスリー線を敷設して満州を鉄道で囲んだ。ロシアの視線の先には満州南部、西に渤海、東に黄海を望む遼東半島があった。

満洲国周辺の鉄道路線(bingcom.jp)満洲国周辺の鉄道路線(bingcom.jp)

 ところがここに日本が立ちはだかった。日清戦争である。清は1887年に遼東半島先端に旅順を築港し、軍港として整備して発足間もない北洋艦隊の基地にした。日本は同艦隊を撃破して旅順港も攻略し日清戦争に勝利。1895年4月の下関会議で清から遼東半島の割譲を実現した。ロシアはこれに猛然と反発、フランス、ドイツとともに遼東半島を清へ還付するよう迫り、日本は止む無くこれに応じた(三国干渉)。台頭する日本に危機感を強めたロシアは1895年9月、ロシア皇帝ニコライ二世の戴冠式に出席した欽差大臣・李鴻章に満州での鉄道建設を認めさせ、翌年9月「東清鉄道密約」を締結した。こうして満州北西国境の町「満洲里まんしゅうり」と北東国境の町「綏芬河すいふんが」を経てグロデコヴァまで、東西にほぼ直線で約1500kmの区間の東清鉄道を建設し、満洲里とウラジオストックを結んだ。次いでロシアは清に遼東半島の租借を強要し、東清鉄道の中央部の都市ハルピンから南へ長春、奉天(瀋陽)、大連、旅順へと延びる南部支線約770kmを敷設、旅順を強固な要塞で固めた軍港に、大連を商業港にした。首都ペテルブルクを起点とするシベリア鉄道は1904年2月、ウラル山脈を越えてバイカル湖の南からウラジオストックへとほぼ全線が開通し太平洋への進出を目指した。

 そこに再び日本が立ちはだかる。日露戦争である。日本海でバルチック艦隊を撃破し、旅順要塞攻略にも成功してロシアに勝利した日本は、1905年のポーツマス条約で、ロシアが建設した東清鉄道の長春から大連までの鉄道経営権を得て「南満洲鉄道株式会社(満鉄)」を設立。清との条約で関東州の租借権を獲得し旅順に「関東都督府」を置いて本格的に満州に乗り出した。さらに1932年3月、日本は清王朝最後の皇帝溥儀ふぎを執政とする「満洲国」を建国した。スターリンにとって対日参戦は、第一義的には不凍港を取り戻す戦いを意味したのである。

「満洲国」発行の切手(yusukenaito.blog40.fc2.com)「満洲国」発行の切手(yusukenaito.blog40.fc2.com)

 満洲国建国から13年後の1945年3月、ナチスドイツへの勝利を目前にしたソ連は、シベリア鉄道を使って軍事車両や装備、兵員などの極東への輸送を開始し、満州を取り囲むようにひそかに軍を配備し始めた。

 沖縄戦が始まったばかりの4月12日、ローズヴェルトが急死し、同夜、ホワイトハウスで副大統領ハリー・トルーマンが第33代大統領に就任した。トルーマンの最初の仕事は、ヤルタ会談の内容を確認することだったが、国務省には記録が存在しなかった。あまりに都合が悪く表に出せないと判断した幹部が密かに処分したと言われている。ヤルタ会談時の通訳のボーレンのメモの存在は、この時点では明らかになっていなかった。ソ連は4月16日からベルリンに総攻撃を開始し、5月8日にドイツが無条件降伏した。英首相ウィンストン・チャーチルはこう著書に記した。「ナチスの脅威はとっくにソ連の脅威に置き換わっている、と私の眼には映っていた。だが、これに立ち向かう相棒はもはや存在しなかった」。この戦争はドイツがポーランドに侵攻したため、ポーランドの同盟国である英仏がドイツに宣戦布告して始まった。ロンドンにはポーランドの亡命政府が置かれ、多くのポーランド人兵士が英軍に参加して戦った。しかし、ポーランドは今やソ連の手中にあり、連合国側が求める自由選挙もソ連に阻まれているのである。チャーチルは、何のために戦ったのかと、ナチスへの苦い勝利を噛みしめていたのだ。

 大戦を締めくくる最後の首脳会談は7月17日からソ連占領区域にあるベルリン郊外のポツダムで始まった。トルーマンがポツダムに向かった主目的は「ソ連から対日参戦の保証を取り付けるためだった」と回想録に記している。大統領に就任以来、トルーマンの心中にはソ連への疑念が限りなく膨らみ続けていたが、対日戦で米兵の死傷者数を減らせる手立てが他にない以上、“スターリン詣で”は致し方なかった。

 ところが、ポツダムに到着したトルーマンに16日朝、戦争長官(今の陸軍長官)ヘンリー・スティムソンから思いがけない知らせが届く。原爆実験の成功だ。トルーマンは反共主義者だったから、これでソ連を対日戦に引き込まなくても済むかもしれないとの思いが高まった。そして24日、トルーマンはスターリンにさりげなく声をかけた。「われわれはとてつもなく破壊力のある新兵器を手にしている」。だが、スターリンはさしたる驚きも見せなかった。トルーマンはスターリンの第一印象を「正直だが、恐ろしく切れる男だ」と妻へ書き送っている。

 原爆の追い風で自信を取り戻したトルーマンは「ソ連には日本のいかなる地域もコントロールさせない」との気持ちを固め、軍首脳との協議で日本上陸作戦の前段、都市空爆の流れの中で原爆を使用すると決めた。そして米は英と中華民国の3国名義で7月26日、日本に無条件降伏を求める「ポツダム宣言」を発した。ソ連は日本とは中立条約下にありこの宣言に署名していない。日本政府は直ちにラジオ放送で戦争継続の意思を表明した。
 こうして日本が奈落の底へと沈む日が刻一刻と迫り始めたのだ。

(本文中敬称略)

 

〔主な参考文献〕
”Foreign Relations of the United States : Diplomatic papers, Conference at Malta and Yalta, 1945 Bohlen Collection” Leningrad, February 8, 1945 (United States Department of State)
”Napalm, An American Biography” Robert M. Neer (Columbia University, 2011.)
”Triumph and Tragedy, The World War Two vol.6” Winston Churchill is (Houghton Mifflin Company, 1953)
”Memoirs / Volume One: 1945 Year of Decisions” Harry S. Truman (The New American Library)
コラムニスト
竜口英幸
竜口英幸
ジャーナリスト・米中外交史研究家・西日本新聞TNC文化サークル講師。1951年 福岡県生まれ。鹿児島大学法文学部卒(西洋哲学専攻)。75年、西日本新聞社入社。人事部次長、国際部次長、台北特派員、熊本総局長などを務めた。歴史や文化に技術史の視点からアプローチ。「ジャーナリストは通訳」をモットーに「技術史と国際標準」、「企業発展戦略としての人権」、「七年戦争がもたらした軍事的革新」、「日蘭台交流400年の歴史に学ぶ」、「文化の守護者──北宋・八代皇帝徽宗と足利八代将軍義政」、「中国人民解放軍の実力を探る」などの演題で講演・執筆活動を続けている。2018年4月、福岡市の集広舎から「海と空の軍略100年史──ライト兄弟から最新極東情勢まで」を出版。
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